【防災・備え】地震発生直後の初期対応と適切な避難行動!防災知識を習得しよう

【防災】地震に備えよう!発生直後の初期対応・適切な避難行動・防災知識の習得方法について

地震に備えることは、家族の命を守るために必要不可欠です。日本は地震大国であり、いつ大規模な地震が発生してもおかしくありません。そのため、日頃から適切に備えておくことが重要です。

こちらでは、地震発生直後の初期対応、適切な避難行動、防災知識の習得方法をご紹介します。

地震発生直後の初期対応

地震発生直後の初期対応

火の始末と出火防止

地震発生時、家庭での火災は最も危険です。消火器の準備やお風呂の水のくみ置きをしておきましょう。溺れ防止のため子どもだけで浴室に入れないよう気をつけてください。

また、住宅用火災警報器を設置し、火災の早期発見に努めましょう。普段使用しない電気器具は、差込プラグをコンセントから抜いておきます。感震ブレーカー(分電盤型)などの防災機器を設置することで、電気に起因する火災の発生を抑制できます。

火災から身を守るためにも、地震発生直後の初期対応として火の始末と出火防止対策が重要となります。

ガスや電気の安全確認

地震発生直後は、ガス漏れや火災の危険性が高くなります。そのため、まずは火を消し、ガスの元栓を締め、安全ブレーカーを落とすなどして、二次災害を防ぐ対策が必要です。

具体的な対応としては、以下の点に気をつけましょう。

  • ガス漏れがないか、ガス臭さを確認する
  • ガス臭さがする場合は、ガスの元栓を閉める
  • ガスの元栓がわからない場合は、ガス会社に連絡する
  • 電気製品からの出火を防ぐため、安全ブレーカーを落とす
  • コンロの火を消し、ストーブなどの火気に注意する

落ち着いて安全を確保することが何より重要です。ガスや電気の取り扱いを誤ると、さらに大きな被害につながりかねません。

救助要請と情報収集

地震発生直後は、落ち着いて行動することが大切です。避難の必要があれば、あらかじめ決めておいた家族の集合場所に集まり、安否確認を行います。

その後は、ラジオやテレビ、インターネットなどから正確な災害情報を収集することが重要です。自治体が発信する防災情報メールやアプリの活用もおすすめです。テレビやラジオは、非常用の乾電池式のものがあると安心です。

冷静に行動し、正確な災害情報を入手することで、適切な避難行動につなげることができます。

適切な避難行動

適切な避難行動

落ち着いて状況を判断

大きな地震が発生した直後は、落ち着いて状況を冷静に判断することが何より重要です。

・まず自分の安全を確保する

倒れてくる家具や落下物から身を守るため、頑丈な机の下に潜り込むなどして、身の安全を最優先に確保しましょう。但し、震度7クラスの地震は丈夫な机も飛ばされるくらい大きく揺れることもあります。

・火元を確認し、火災に注意

揺れが収まり次第、コンロの火を消すなどして出火防止に努めます。火災発生時は、大声で周囲に知らせ、協力して初期消火に努めましょう。

・ラジオやテレビで情報を確認

正しい情報を入手するため、ラジオやテレビのニュースを確認しましょう。間違った情報に惑わされないよう注意が必要です。

・落ち着いて行動し、安全な避難を

落ち着いて状況を判断し、安全な避難経路を選んで避難しましょう。ブロック塀の倒壊やガラスの破損など、周囲の環境にも注意が必要です。

安全な避難経路の選択

地震発生時には、落ち着いて適切な避難行動を取ることが大切です。自宅から避難所までのルートを事前に確認しておきましょう。

普段と違い、通行できない危険箇所が出る可能性があります。実際に歩いてみるなど、以下のような危険箇所を把握し、安全なルートを確認しておきましょう。

・危険箇所の例

  • がけ崩れや土砂崩れのおそれのある場所
  • 落下物や倒壊のおそれのある古い建物の周辺
  • 橋げたの落下のおそれのある橋の付近

自宅から避難所までの具体的なマップを描き、危険個所や避難時に役立つ情報を書き込むなど、事前の準備が重要です。

避難所での行動について

避難所では、落ち着いて状況を冷静に判断することが重要です。そのうえで、安全な避難経路を選んで、迅速かつ適切に避難することが求められます。避難所に到着したら、自治体の指示に従うとともに、避難所の自治運営にも積極的に参加しましょう。

例えば以下のような行動が考えられます。

  • 子育て家庭は入り口付近の場所を確保
  • トイレへの動線を確保するため、通路の設置
  • 調理、掃除などの分担を決める

など

避難所では、プライバシーが十分に確保されない場合が多いため、お互いに思いやりの心を持つことが大切です。自治の精神を持ち、協調性を発揮して助け合いながら生活環境の改善に取り組みましょう。

防災知識の習得

自治体の防災訓練への参加

自治体では、地域住民の防災意識向上のため、定期的に防災訓練を実施しています。この訓練に参加することで、災害発生時の適切な行動を身につけることができます。

例えば、避難所での生活体験や起震車による地震体験、消火訓練などを通して、実践的に防災知識を学ぶことができます。

また、訓練には消防団や自治会、ボランティア団体などが参加しているため、地域でのつながりを深めることにもつながります。

自治体の広報誌やWebサイトで開催日時や内容を確認し、ぜひ参加してみましょう。

防災教育施設の見学

日頃から防災について学んでおくことは大切です。防災知識を深める方法の一つに、防災教育施設の見学があります。

全国各地に、地震体験や消火訓練などができる防災教育施設があります。これらの施設では、専門家の指導のもと、実践的な防災訓練を体験できます。例えば、地震体験では、震度7クラスの揺れを体験することで、家具の固定の重要性や、安全な場所への避難方法を学ぶことができます。

これらの施設を利用することで、防災に関する知識をより深め、いざというときに適切な行動を取ることができるように備えましょう。

防災アプリの活用

現代社会において、スマートフォンは欠かせない情報ツールとなっています。防災の分野でも、様々な防災アプリが開発されており、いざというときに役立つ情報を得ることができます。防災アプリを活用することで、災害発生時の情報収集や、安全確保に役立てることができます。

防災アプリの機能は多岐にわたり、緊急地震速報や津波警報などのプッシュ通知によって、いち早く災害発生を知らせてくれるものや、避難所の場所や開設状況、避難経路の案内などを提供してくれるものもあります。

また、気象情報や河川の水位情報、土砂災害警戒情報などをリアルタイムで確認できるアプリもあり、事前に危険を察知し、早めの避難などの対策を取ることができます。

このように、防災アプリは様々な種類があり、自分に合ったアプリを選ぶことが重要です。いざというときに備え、日頃から防災アプリを活用し、防災意識を高めておきましょう。

地震に備える防災グッズ:家庭で準備しておきたいもの

地震発生時の混乱に備え、必要な防災グッズを準備しておくことは重要です。備蓄は「普段使っているものを少し多めに」という視点も大切です。

持ち出しやすいリュックサックなどにまとめて保管し、家族全員がすぐに取り出せる場所に置いておきましょう。最低限準備しておきたいものは、以下のとおりです。

飲料水・食料

  • 水:3日分以上(1人1日3リットルが目安)
  • 食料:缶詰、乾パン、レトルト食品、アルファ米など。普段食べ慣れているものを多めに備蓄し、ローリングストックを心がけましょう。

救急・衛生用品

  • 救急セット:包帯、消毒液、絆創膏、ガーゼ、痛み止め、常備薬など
  • マスク、ウェットティッシュ、携帯トイレ

照明・情報収集

  • 懐中電灯:予備の電池も忘れずに
  • ラジオ:乾電池式がおすすめ。情報収集に役立ちます
  • 携帯電話充電器:モバイルバッテリーなど

防寒・雨具

  • 毛布、カイロ、レインコート、ポンチョ

その他

  • 現金:小銭も用意しておくと便利です
  • 貴重品:コピーを取っておきましょう
  • ヘルメット、軍手、ホイッスル
  • ポリ袋:様々な用途に使用できます

家族構成や住居環境に合わせた備え

  • 乳幼児がいる家庭:ミルク、オムツ、おしりふきなど
  • 高齢者がいる家庭:介護用品、入れ歯洗浄剤など
  • ペットがいる家庭:ペットフード、首輪、リードなど

定期的に中身を確認し、賞味期限切れや不足しているものがないか点検することも忘れずに行いましょう。

地震に強い家づくり:耐震リフォームと防災設備の整備

地震国日本では、家屋の耐震性を高めることが家族の命を守る重要な対策となります。耐震リフォームと防災設備の整備について、具体的な方法をご紹介します。

まず、耐震リフォームの主な方法は以下のとおりです。

  • 壁の補強:筋交いや構造用合板を追加し、建物の強度を上げる
  • 基礎の補強:鉄筋コンクリートで基礎を強化する
  • 屋根の軽量化:重い瓦屋根を軽い金属屋根に替える

これらの対策により、建物の耐震性能が大幅に向上します。

次に、防災設備の整備として以下のものが挙げられます。

  • 家具の固定:転倒防止器具で大型家具を壁に固定
  • ガラスの飛散防止:窓ガラスに飛散防止フィルムを貼付
  • 非常用電源:太陽光発電システムや蓄電池の設置
  • 耐震シェルター:寝室などに設置し、建物倒壊時の安全空間を確保

耐震改修を行う際には、国や自治体の補助金制度を活用できる場合があります。

これらの対策を組み合わせることで、地震や水害などの自然災害に強い住まいづくりが可能となります。専門家に相談しながら、自宅に最適な対策を検討してみましょう。

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会社名 株式会社地震科学探査機構
英語表記 JAPAN EARTHQUAKE SCIENCE EXPLORATION AGENCY(JESEA)
設立 2013年(平成25年)1月17日
住所(本社) 〒107-0062 東京都港区南青山3丁目14-13 ツイン南青山201
事業内容 地震予測事業 / 情報配信事業
URL https://www.jesea.co.jp/