地震予測マップで見る！関東で起こりうる大地震のおそろしい被害

フィリピン海プレートと北米プレートの沈み込み

関東地方の地震活動は、フィリピン海プレートが北米プレートの下に沈み込む「プレート境界」の影響を大きく受けています。この2つのプレートの境界部分ではひずみが蓄積されやすく、時折大規模な地震が発生します。

特に、相模トラフ沿いで発生する「M7クラス」の巨大地震が懸念されており、首都直下地震の切迫性が指摘されています。

このように、関東地方は複数のプレートが交差する地域に位置しているため、地震活動が活発で、大規模地震の脅威にさらされています。

相模トラフ沿いでのM7クラスの地震の可能性

相模トラフは、相模湾から房総半島沖にかけて存在する海溝です。ここでは、フィリピン海プレートが陸側のプレートの下に沈み込んでいます。過去の地震記録から、相模トラフ付近では以下のような巨大地震が発生していることがわかっています。

• 1923年：大正関東地震（M7.9）
• 1703年：元禄関東地震（M7.9～M8.2）
• 1433年：永享相模の地震（M7.0以上）

このように、相模トラフでは過去に複数のM7以上の巨大地震が起きており、今後30年以内に同規模の地震が発生する可能性は低くありません。

M7以上の地震発生確率が30年以内で70％以上の地域

地震調査研究推進本部の長期評価によると、関東地方には複数の地域でM7以上の地震発生確率が30年以内で70％を超えています。

• 東京湾北部
• 千葉県北西部
• 房総半島南東沖

これらの地域では、今後30年以内にM7以上の大地震が起きる可能性が極めて高いといえます。特に東京湾北部は、東京都心に極めて近い地域でもあり、首都直下地震への警戒が必要です。

最大で震度7の揺れが予測される地域

地震予測マップによると、関東地方の一部の地域では、30年以内にM7以上の地震が起こる確率が70％以上と高くなっています。特に千葉県東部や神奈川県西部、東京湾周辺では、震源が近いため、最大で震度7の揺れが予測されています。

震度7の揺れが発生すると、耐震性の低い木造建物は倒壊し、火災の危険性も高まります。また、ライフラインの寸断も懸念されます。

こうした地域では、建物の耐震化や家具の固定、備蓄などの対策が不可欠です。災害時の行動についても、日頃から確認しておく必要があります。

建物倒壊と火災による甚大な被害

関東で大地震が発生した場合、耐震性の低い古い木造住宅が倒壊する危険性があります。一方で、近年の建築基準法の改正により新しい建物の耐震性は向上していますが、それでも強い揺れに見舞われれば倒壊のリスクは残ります。

倒壊した建物の下敷きになったり、がれきなどの飛散物によるケガ人が出る可能性も高くなります。さらに、ガス管の破損や停電復旧後に起こる通電火災で、大規模な市街地火災に発展するおそれもあります。

このように、地震による建物倒壊や火災は、直接的な人的被害のみならず、ライフラインの寸断や救助活動の遅れなどの二次被害にもつながる大きな脅威となります。

ライフラインの寸断と救助活動の困難

地震発生後、電気・ガス・上下水道などのライフラインが寸断され、大変な事態となります。地震の影響によっては、以下のような事態が想定されます。

・電気

• テレビやスマホからの情報が得られなくなる
• 冷蔵庫が使えなくなり、食材が傷む
• 冷暖房機具が使えなくなり、体調を崩しやすくなる

・ガス

• お風呂に入れなくなり、不衛生になる
• 食材を調理できず、腐らせてしまう

・水道

• 水道水が使えなくなり、飲料水の確保が困難になる
• 自宅のトイレが使えなくなる

このように、ライフラインが寸断されると、生活に多大な影響が出ます。また、救助活動にも支障をきたし、被災者の生命を脅かすおそれがあります。

家具の固定、備蓄、避難経路の確認

地震発生時の安全を守るため、家具の固定は欠かせません。特に高い家具は転倒の危険があるため、転倒防止の対策が必要です。

次に備蓄品の用意も重要です。最低3日分の飲料水と簡単な食料を準備しましょう。以下は一例です。

• 飲料水（1人1日3リットル）
• 缶詰、レトルト食品、菓子類
• ラジオ、携帯ラジオ、乾電池

さらに避難経路の確認も怠ってはいけません。自宅から最寄りの避難場所までの複数の経路を確認し、いざというときに備えましょう。

地震への備えは日頃からの心がけが何より大切です。これらの対策を怠らず、適切な行動をとることで被害を最小限に抑えられるでしょう。

自治体の防災計画や訓練への参加

地域の防災力を高めるためには、自治体が実施する防災訓練に参加することが重要です。訓練には様々な種類があり、例えば以下のようなものがあります。

• 避難訓練
• 防災教育
• 災害対策本部運営訓練
• 救助・救護訓練

訓練を通じて、実際の災害発生時に適切な行動がとれるよう備えることができます。また、自治体の防災計画の内容を知り、地域の課題を理解することも可能です。

自治体によっては、一般の住民を対象とした防災講話や訓練への参加を募集していることがあります。地域の防災力向上のため、積極的に参加しましょう。

地震への備えと適切な行動

地震に備えるためには、日頃から様々な対策を講じることが重要です。

家具の固定や耐震補強など、住まいの安全対策は必須です。また、非常食や飲料水、携帯ラジオなどの備蓄も欠かせません。

自治体が作成する防災マップを確認し、避難経路や避難場所を事前に把握しておきましょう。自治体が行う防災訓練にも積極的に参加し、いざというときの行動を体得することが大切です。

地震発生時は、まず身の安全を確保し、火の始末をすることが最優先です。落ち着いて行動し、正しい情報を得ることで冷静に対応できるよう心がけましょう。

詳細な地域情報の把握

• 50mメッシュ程度の詳細な地震動予測地図を作成
• 土地条件図や地形分類図を併用し、より正確な地盤情報を反映

GISの活用

• 多様な情報を統合した実践的なハザードマップの作成
• 位置情報の精度管理や境界条件の適切な設定

地域防災活動への応用

• 住民参加型の危険度マップ作りなどのワークショップで活用
• 現在の土地利用状況なども含めた多様な地図情報を整備・提供

生涯学習の推進

• ハザードマップの理解を深めるための学習機会の提供
• 地域のハザード情報にもとづいた具体的な防災対策の検討

これらの取り組みを通じて、地域住民一人ひとりが自分の住む地域の地震リスクを正しく理解し、適切な防災・減災対策を講じることができるようになります。