【予測】日本の地震リスクと地域別の地震発生確率！確率を正しく理解しよう

日本の地震活動と主な地震の歴史

日本列島は環太平洋火山帯に位置しており、プレートの沈み込みに伴う活発な地震活動が見られます。過去に発生した主な大地震として、以下のものが挙げられます。

• 1995年：阪神・淡路大震災（M7.3）
• 2011年：東日本大震災（M9.0）
• 2016年：熊本地震（最大M7.3）
• 2024年：令和6年能登半島地震（M7.6）

このように日本では大きな地震が発生しており、その被害は甚大なものとなっています。特に東日本大震災では津波被害も加わり、死者・行方不明者が2万人を超える未曽有の災害となりました。

海溝型地震と内陸型地震の違い

日本列島周辺では、2種類の地震が発生しています。

・海溝型地震

海のプレートと陸のプレートとの境界付近で起きる地震をいいます。津波をともなうこともあり、その場合甚大な被害になります。

・内陸型地震

文字通り陸域の直下で起こる地震です。特に震源が浅い場合は大きな揺れとなり甚大な被害をもたらします。

このように、想定される被害も異なるため、それぞれの地震に対する備えが必要とされています。

南海トラフ地震の発生確率

南海トラフ地震とは「東海地震」、「東南海地震」、「南海地震」(場合によっては日向灘地震を含む)の総称です。今後30年以内に発生する確率が70％～80％と非常に高い確率です。昭和東南海地震（1944年）や昭和南海地震（1946年）から約80年、安政東海地震(1854年)から170年が経過しており、切迫性が高まっています。

南海トラフ地震は「平常時」でも発生リスクが高い状態にあります。このように、長期的な評価によってリスクの高さが示されているため、住民の防災意識を高め、行政による対策を講じることが重要となります。

首都直下地震の発生確率

首都直下地震とは、南関東地方（東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県など）で発生するM7程度の地震を指します。地震調査研究推進本部地震調査委員会によると、M7程度の「首都直下地震」が今後30年以内（2020年1月24日時点）に、発生する確率は70％と高い数値になっています。

その他の主要な地域の発生確率

首都圏以外の地域でも、地震発生の長期的な確率が高い地域があります。

また、日本海側の地域では、新潟県中越地方や富山県西部地震のように、内陸型地震の発生確率も高いとされています。

その他、人口が密集する大都市圏を中心に、長期評価の期間内における地震発生の確率が高い地域がいくつかあります。

地震の発生確率は地域によって異なるため、自分の住む地域の地震リスクを正しく理解し、備えを怠らないことが重要です。

地震動予測地図の作成

全国を約1km四方のメッシュに区切り、今後30年以内に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率を示した地図です。この地図により、各地域の地震リスクを視覚的に把握できます。

長期評価の公表

主要な活断層や海溝型地震の発生確率を評価し、定期的に公表しています。これにより、地域ごとの地震リスクを数値で把握できます。

緊急地震速報システムの運用

地震発生直後に各地での揺れの到達時刻や震度を予測し、素早く情報を発信するシステムです。これにより、揺れが来る前に身を守る行動をとることができます。

これらの予測や情報は、以下のように防災に活用されています。

• 地方自治体による地域防災計画の策定
• 企業のBCP（事業継続計画）の立案
• 個人の防災意識向上と備えの促進

ただし、地震予測には限界があることを理解し、過信せずに備えることが大切です。予測を踏まえつつ、「いつ・どこで地震が起きても対応できる」という姿勢で防災に取り組むことが重要です。

地震大国日本では、今後も地震予測技術の向上と、その成果の防災への効果的な活用が期待されています。

確率は長期的な見通しを示すもの

地震発生の確率は長期的な見通しを示すものであり、個別の地震発生時期を予測するものではありません。例えば、「首都直下地震が今後30年以内に70％の確率で発生する」という数値は、今後30年間のうちいつ発生するかを示すものではなく、30年間に発生する可能性が7割あることを意味します。

つまり、地震の発生確率は以下のような長期的な視点に立った対策に活用されます。

• 住宅や建物の耐震化計画の立案
• 災害対策の備えの強化
• 防災意識の啓発

このように確率は個別の地震発生予測ではなく、長期的な地震リスクの高さを判断する指標として用いられています。

発生確率は長期的な見通し

地震の発生確率は、長期的な見通しを示すものに過ぎません。

また、地震発生後の地震活動の見通しとしては、最大でどの程度の揺れがどれくらいの期間想定されるかを示します。地震発生時の状況によってさまざまな想定が考えられると思いますが、一般的には「一週間程度同規模の揺れの地震が起こる可能性が高い」というメッセージが多いです。

災害時には様々な情報が飛び交いますので、情報の送り手の信頼性を確認し、科学的な説明がなされているかを見極める必要があります。根拠のない噂に惑わされてパニックになることは避けるべきです。

日頃から地震への備えを進めていただくとともに、大きな地震が発生した場合には、気象庁から発表される地震活動の見通しなどの情報を、避難などの対応に活用してください。

確率が低くても備えは必要

地震の発生確率が低くても、備えは必要です。確率が低いということは、地震が起こらない可能性が高いことを意味しますが、起こる可能性がゼロということではありません。

日本列島は4枚のプレートがせめぎ合う場所のため、いつどこで地震が起きてもおかしくありません。

そのため、発生確率の低さに惑わされることなく、日頃から地震に備える心構えが重要です。自宅の耐震補強や家具の固定、非常用備蓄の準備など、地道な対策が命を守ることにつながります。