地震や災害への備え：避難経路と避難場所の選び方

JESEA Blogではこれから先、
いつ起こってもおかしくはないといわれる大地震に対し
今から備えるために、避難や防災に役立つ知識をご紹介しています。

今回は、自宅や職場・学校などで
災害に巻き込まれた場合の備えとして
事前に避難経路を確認する場合、
どういったポイントに気を付けたらよいのか
避難経路の選び方の参考になる情報を紹介します。

被災から避難の流れを確認

自宅で被災した場合（地震）
職場・学校で被災した場合（地震）

避難経路確認のポイント
ハザードマップや防災地図の確認ポイント

被災から避難の流れを確認

避難経路の確認をする前に、
被災してから避難するまでの流れを
確認していきます。

自宅・職場・学校・外出先など
被災場所別に想定すると安心ですが、
まずは最も被災する可能性が高い
自宅・職場で災害が発生した場合に
どういった流れで避難することになるかを考えてみましょう。

自宅で被災した場合（地震）

①自身の状況確認（けがの有無）
→怪我があれば応急処置をして「緊急医療救護所」へ

②周囲の状況確認
→津波・土砂災害の危険があるなら迅速に避難所へ移動
火災の危険があるなら初期消火・または避難

③家族の安否確認
④室内や屋外の安全確認、情報収集
→避難所への避難が必要であれば避難開始
自宅に被害がない、軽微であれば自宅避難開始
自宅の備蓄食料や防災品を用いて避難生活開始

職場・学校で被災した場合（地震）

①～④までは「自宅で被災した場合」と同様です。
ただし職場・学校で被災した場合は、
火災や倒壊の危険がなければ原則その場にとどまり
最低でも３日間は無理に帰宅せず
職場・学校にて避難生活を送ることが推奨されています。

災害後３日間は、救助・救急が最優先となるため
道路の混雑や混乱を避けるために
「むやみに移動を開始しない」ことが
内閣府によって推奨されています。

最低でも３日間はその場にとどまり避難生活をした後、
安全を確認したら帰宅を検討します。
その際も「安全に」「自力で」「歩いて」帰宅することが基本となります。

そのため、職場や学校など
自宅から離れた場所で被災した場合については
自宅での被災とはまた別の準備が必要となります。

避難経路確認のポイント

防災対策においては、
備蓄や防災グッズの準備も重要ですが
避難経路を事前に調査しておくことで
被災時に安全な場所へ移動できる可能性が高まります。

上記で紹介した「避難の流れ」の中で、
事前に把握しておくとよい情報は下記の通りです。

・怪我の応急手当を自力でする準備
・火災発生時の初期消火準備
・「緊急医療救護所」の場所や移動経路の把握
・「避難所」「一時避難場所」の場所や移動経路の把握
※火災発生時、土砂災害発生時、津波発生時など
発生した災害によっては避難できない「避難所」があるため
災害別に、利用できるかどうかを確認すると安心です。

・災害時に家族と連絡をとれる手段の確保
・災害時に利用できる情報源の確保（手回しラジオ等）
・職場、学校など自宅以外で被災した際に徒歩で帰宅する場合、
利用できる「災害時帰宅支援ステーション」の場所の確認

上記の情報の中で、特に「緊急医療救護所」の場所や
「避難所」「一時避難場所」については
各自治体のハザードマップを確認することで詳細な情報を得ることができます。
地震や災害に備え、最新情報を確認することで
実際に避難する際に大きな助けとなります。