JESEA Blogではこれから先、
いつ起こってもおかしくはないといわれる大地震に対し
今から備えるために、避難や防災に役立つ知識をご紹介しています。
今回は、大きな地震が起きたとき、
被災地でなくとも地震の影響を受けた場合に
受ける影響やその対処法をご紹介します。
今回は、過去の災害で起きた例をもとに
震源地周辺でなくとも発生しうる被害と
その影響についてまとめました。
東日本大震災で生じた首都圏の被害 揺れによるもの
過去の震災として東日本大震災を例にすると、
震源地ではない関東周辺においても
最大震度５強を観測していました。
揺れによる直接の被害で死傷者が多数出ており、
東日本大震災クラスの大きな地震の場合、
震源から遠く離れていても注意が必要なことがわかります。
東京湾臨海部では広い範囲で液状化が起こったほか
千葉県市原市のコンビナートで火災・爆発事故が発生しました。
またそれ以外にも住宅火災のほか、
以下のような事象が発生し、負傷者が100名を超える数となりました。
・立体駐車場の一部崩落
・天井の落下
・ブロック塀の倒壊
・がけ崩れ、液状化
特にブロック塀については
大きな揺れで倒壊する危険性があるため
普段通る道にブロック塀がないか、
ある場合は揺れを感じた時にすぐ距離をとれるよう
意識しておくことが重要です。
東日本大震災で生じた首都圏の被害 通信・停電
東日本大震災で生じた首都圏の被害として、
揺れが収まった後に生じたものとして通信・物流の障害があります。
特に通信については、通話規制が行われ
東京23区では電話やメールがつながりにくい状態となりました。
公衆電話に多くの人が殺到したほか、
インターネット回線は使用できる状態であったことから
非常時の連絡にはインターネット、SNSが多く活用されていました。
また首都圏でも地震の影響で停電が発生し、
停電軒数は400万軒を超えました。
東日本大震災においては原子力発電所が被害を受けたこともあり
大規模停電を避けるため、東京電力による計画停電が行われました。
各地域をグループに分けて3時間ずつ電気を停止するという内容で、
震災3日後の2011年3月14日から4月8日まで実施されました。
停電で電気が止まる他にも、
計画停電などが実施される可能性もあるため
被災地でなくとも停電する可能性は十分にあると考えられます。
今一度、ご自宅の備蓄や防災グッズが停電時にも対応できる内容か
見直してみることをおすすめします。
東日本大震災で生じた首都圏の被害 物流
大規模な震災の影響で、
首都圏に限らず全国多くの地域で物流に障害が発生しました。
スーパーなどの小売店から商品が品薄となり、
何日も店頭に商品がない状態が続いていた時期がありました。
原因として、近年、物流センターや倉庫などは効率化が進み
最低限の在庫のみ保管したり、在庫をもたないセンターも多くありました。
結果として災害時に機能不全に陥ったといわれています。
食品製造元の工場などが揺れ・火災で被害を受けたり、
停電や機械の損壊が生じることで
食品や商品の製造自体が出来なくなることも。
また工場で機械や器具の故障があっても、
物流が機能不全になっているため修理のための部品や機材が届かず
修理のめどが立たない、といったことも発生しました。
東日本大震災では、被害を受けた東北・関東のセンターに代わり
非常手段として関西から物資を運搬したケースもありました。
そのため、物資の供給が滞り、
被災地でなくとも小売店で食品を購入できない、
または購入しづらい状況が続いていた時期があります。
震源地にならずとも物流の機能不全によって
食料や生活必需品が手に入らない可能性も考慮して、
普段の備えを見直したり、必需品は多めに家に備えるなど
普段から準備しておくと安心できます。
今回は、大規模な地震が発生した際に
被災地でなくとも発生する被害について説明しました。
次回も防災に役立つ情報をお伝えしていきます。
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